日経平均62,833円 — 過去最大の上げ幅+3,320円。GW明け5営業日分を一気に消化、AI&半導体が全面高を牽引

GW明けの東京市場は歴史的な爆騰となった。日経平均は寄り付きから大幅ギャップアップし、前場で一時62,915円（+3,402円、+5.72%）まで上昇。後場はやや利食いが入ったものの62,833円で大引けし、過去最大の日次上げ幅を記録した。背景にあるのはGW中に蓄積された3つの好材料だ。第一にS&P500が5月6日に7,365で引け、初めて7,300を突破した。Dow+612、Nasdaq+2.02%と3指数揃って最高値。第二にSamsung Electronicsが時価総額$1兆ドルを突破しKOSPI 7,400を達成、AI半導体需要の爆発を象徴した。第三に米イラン合意接近でBrent原油が一時$98.50まで急落し、インフレ懸念が後退した。これら全てがGW明けの東証に一気に反映された形だ。DataParadeへの示唆 日経平均62,833円はデータパレードの保有ポートフォリオに大きなプラス。国内株全銘柄が上昇し、評価額合計は57,385,085円（朝刊比+1,114,468円）に拡大。ただし1日で5.58%の上昇は短期過熱のシグナルでもあり、明日以降の調整リスクに留意が必要。[日本経済新聞]

セクター別では日経半導体株指数が+5.02%と全体を牽引。東京エレクトロン+6.9%、アドバンテスト+7.2%がいずれも上場来高値を更新し、SOX指数連動でAI関連銘柄に資金が集中した。一方で注目すべきは原油の動向だ。朝刊時点でBrent $98.50と$100割れだったが、日中に$101.96まで回復。米国がイランに「一枚紙」合意への回答を48時間以内に求めており、合意不成立ならホルムズ海峡での軍事作戦再開の可能性も残る。原油が$100を挟んで不安定な動きをする中、海運株（商船三井+3.5%、日本郵船+3.5%）はホルムズ再開期待と紛争プレミアム剥落の綱引きとなった。ドル円は157.76と朝刊の156.41から円安方向に戻しており、介入効果の減衰が見られる。明日5月8日の米4月雇用統計（21:30 JST）がドル円の次の方向を決める分水嶺となる。DataParadeへの示唆 5/8雇用統計が強ければドル円160円方向へ再加速、ETFの円建て評価額にプラス。弱ければ円高でポートフォリオの為替デメリット。いずれにせよボラティリティの高い局面が続く。[Bloomberg] [The National]